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家と計算機
コラム

シニア世代、住み替えのすすめ

マイホームを建てた頃は、育児や仕事で毎日を忙しく過ごしていた人も、子どもが成人し、立派に社会で働き始めるころには定年退職を迎えており、今後の生活について考え直すタイミングかもしれません。

シニア世代が住み替えを考えるタイミング

シニア世代とは諸説ありますが、ここでは定年退職をひとつの引き合いに出しているので、60歳くらいの方を想定させていただきます。そんなシニア世代の方が住み替えを考えるきっかけになる主なタイミングについて紹介していきます。

子どもの独立

賑やかだった生活の音。忙しかった日常。自分のことより子ども中心の生活が終わりを迎えようとしています。今まで通り自宅でゆっくり過ごそうとする人もいれば、子どもの独立きっかけに、住んでいる家が広過ぎると感じる人もいるのではないでしょうか。「住み替え」の考えが頭によぎるのは、使わなくなってしまった子ども部屋や、家族団練のため大きなテーブルを置いたリビングの必要性、家の中がシーンとし冷たい空気を感じるときなどが多いそうです。

家の劣化

新築住宅の木造であれば、30~80年間は問題なく暮らせると思いますが、中古で購入した場合など、建物が古く寿命を迎え耐久性が低下してしまっていたら、建物が倒壊してしまわないうちに、住まいを変えるケースも珍しくありません。また借地権で住んでいる場合も、ライフスタイルの変化で売却を考えるタイミングになるかもしれません。借地権の売却には第三者もしくは買取会社になりますが、地主さんとの交渉や販売価格の調整など借地権専門の会社に相談をすることが必要になるでしょう。

加齢に伴う体の変化

さらに、若い時は家の階段の上り下りで苦に感じなかったことも、高齢になると膝の痛みや足腰に負担がきてしまいます。掃除をしたり庭の手入れをすることが大変に感じることもあるでしょう。残念ながら介護の必要な人口数と介護施設が追いついていない現状もあり、十分なサポート体制が整っているとはいい難い。そこで、今までよりも自分の家を住みやすい場所へと考えるシニア世代も多いと思います。(関連記事:高齢者の骨折しやすい部位とは?

住み替えの選択肢

シニア世代の住居の選び方について考えてみましょう。例えば、階段を使わないところや段差のないバリアフリー空間は、だんだんと身体に不自由を感じてしまう高齢者の生活をサポートしてくれます。

また、年を取るにつれて体温調節機能も低下していきます。気温の変化に柔軟に対応することも難しくなっていきます。そこで、お風呂やトイレなどの気温も対応できるよう、利便性のある設備が整っているところが住み替え先のポイント。自立した生活ができる高齢者向けの住宅もあるので、視野に入れると良いでしょう。

また、人によっては、孤独を感じる高齢者もいます。そこで、親子が共に暮らす二世帯住宅や、希望する入居者によって共同生活ができるコーポラティブハウスなどの利用も、高齢者が1人で生活することがなくなり、精神的にゆとりのある暮らしとなるでしょう。

物件選びのポイント

高齢者の物件選びのポイントに、生活の利便性が挙げられます。特に、免疫力が弱まっていたり、足腰の痛みを感じたりすることもあります。そのため、病院からできるだけ近い場所を選びましょう。さらに、買い物をする際にも、徒歩圏内に商店街やデパートがあればお買い物も楽になります。

こうした、医療機関や商業施設のほかに、住まいの環境も高齢者の生活には大切。だんだんと家にいる時間も増えていくため、風通しが良く、日当たりの良い物件を重点的に選びましょう。

また、高齢者になってから住まいをかえる際は、できるだけ早めに物件を選びましょう。いつ身体が動かなくなってしまうかわかりません。また、自分の好みの場所に住むためには、意思表示も大切です。新しい住まいを考えている高齢者の人は元気のあるうちに行動をしましょう。

住んでいた物件を手放す

新居への引越しをする際、今まで賃貸住宅に住んでいた人であれば、荷物をまとめて役所でかんたんな手続きを行うだけでいいでしょう。

ですが、家を所有していた場合、「空いた自宅をどうするか」を検討する必要があります。不動産としてまだ利用できる価値があるのであれば、そのまま所有して賃貸物件として扱うこともできますし、とくに利用方法が思いつかなければ、売却もしくは親族に生前贈与するのも手です。どの方法をとるにしても、書類上の手続きが必要となることもあるので、早めに決めておくのが賢明です。

ただし、築年数が長い物件や再建築不可物件などは、再利用が難しいことから、売却先が見つかりにくくなっています。そのため、手に余るような物件であれば、こちらも早い段階で不動産会社やファイナンシャルプランナーなどに相談をするようにしましょう。とくに、不動産会社には取扱いが難しい土地や物件を扱う企業も少なくないため、気軽に相談や査定が行えます。

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